退職の意思を伝えた際に、上司など会社側の人間が難癖をつけてきて、揉めることは十分あり得ます。どれだけ注意を払っても、会社側の対応によって円満退職は難しくなります。しかしだからといって、雑に退職を願い出て良いわけではありません。

できる限り円満退職に向けて努力し、お互いに遺恨を残すことなく退職するのが理想的な姿です。ただ、その前に本当に退職の道を選んで良いのか見つめ直すこともとても大事なことでもあります。後悔しないためにも、ちょっとした引き止めで決意が揺らぎそうであれば、退職を考え直した方が無難です。

退職以外に道はないと決意したのであれば、就業規則の退職に関する項目を確認してください。実際のところ民法では、会社に退職の意思を伝えてから2週間後には退職できると定められています。そのため、就業規則で退職を願い出るのは1ヶ月前、2ヶ月前と記載されていたとしても、これらが民法より優先されることはありません。

とはいえ、なんの脈略もなく急に辞めたいと願い出てしまうと、会社側は当然混乱します。トラブルを抱えたまま退職することを避けるためにも、就業規則の退職の項目はできる限り守りたいところです。

中でも引き継ぎは、円満退職を目指す上で重要なポイントです。退職までの時間的な余裕が十分あったとしても、引き継ぎがいい加減では、円満退職どころか会社に混乱をもたらすリスクがあります。業務のやり方や起こりやすいトラブル、取引先や担当者の情報などを引き継ぎ用の資料に分かりやすくまとめ、後任が困らないようにしましょう。